ITセキュリティは身近な問題であることを認知してもらう
専門用語を使わずエピソードを交えて説明すると興味がわいてくる

BtoBの事業をメインとする企業に対して当社がPRをサポートする場合、一般消費者としての目線でヒアリングを開始します。その際、まず自社のもつサービスの優位性や、社会問題にどのような解決をもたらすのか、などを確認していきます。
ここで最も注意が必要なのは、専門用語をなるべく使わないことです。専門的なメディアにのみPRする場合は構いませんが、あくまで広く一般的に、自社のサービスを認知させるという目的に対しては、一般紙経済部や生活情報部などの記者、情報誌、テレビの情報番組のディレクターなど専門的な知識を必要としなくても取材が可能である旨を伝えていくため、意識して分かりやすい用語を使うことです。そして、自社のサービスがいかに一般の社会に役に立っているのか、事例を紹介しながら、メディア向けのコンタクト資料にまとめていきます。
事例は、顧客の携帯電話が水没したことによって失われた大切な家族の写真データの復旧に際し、企業として真剣に取り組んだことを、ひとつのエピソードとしました。
たったひとつの写真のデータを復旧させるのも、ボタン一つで解決することは決してなく、自社の社員による緻密な作業の積み重ねがあってのこと、ということは意外にも知られていませんでした。メディアにとって身近に感じられる事例をもつと取材に繋がりやすくなります。

IT関連のBtoB企業であっても、記者に対して画を見せる
オープンハウスを企画、実施し露出に繋げる

メディアに取材したいと思わせるきっかけをつくるために実施したのは、オープンハウスです。オープンハウスとは、企業のもつ工場、研究所などの現場にメディアを招いて、実際に行われている作業など、業務内容の詳細を見せて理解を深めてもらう機会のことです。
数か月に1回のペースで、一般紙の記者や経済紙（誌）の編集者、スポーツ紙の記者などを招待し、担当者からのレクチャー、データ復旧の作業現場などを実際に見てもらい、取材に繋げました。業務の裏側を見せることはハードルと思われがちですが、公開できる部分と非公開の部分は事前に整理しておけば、難しいことではありません。当時は、防犯カメラ映像を鮮明に読み取れるようにする画像解析のサービスの需要も高まっており、その具体的な作業について、担当者から説明をしたことで、記者の方々の興味をひきました。実際に、テレビの報道や情報番組でも防犯カメラ映像を使用することが主流となっていたため、多くのメディアからの問い合わせや取材に繋がっていきました。